オンカジという違法ギャンブルに銀行振込をするのはやめとけ!

オンカジにおいていまもっとも「やめとけ」指数が高いのは、間違いなく銀行振込だろう。

「悪いことは言わないから、いまは銀行振込はやめとけ」っていうのは、俺一人の意見を超えて、オンカジに肯定的な連中の総意にもなっているんじゃないかとすら感じられる。

オンカジってのは、その存在の違法性をごまかしていかに警察から逃げていくかってことをつねに考えてるわけだが、最近、警察はどうやら「オンカジへの入出金の経路」っていうオンカジの急所を発見したらしい。

考えてみれば簡単なことで、「入金も出金もできない」あるいは「危険すぎる」って状況にしちゃえば、オンカジ本体を直接潰すことはできなくても、オンカジをある程度衰弱させて、間接的に潰していくことは可能だ。

戦術でいうなら「兵糧攻め」ってところか。入出金の経路を断つことで、オンカジを食えなくしてくってのが警察の狙いであり戦術だ。

オンカジで遊ぶこと自体やめとけと言うのが俺の目的だから、「オンカジで遊ぶための最低限かつ不可欠なもの」である「入出金の経路」を警察が潰そうとしてるってのは、なかなかナイスな選択だと思う。

そのうえで、なおさら俺が「オンカジへの銀行振込はやめとけ」って声を大にして主張する理由としては、オンカジに銀行振込することで、オンカジ摘発のついでに自分も被害を受ける可能性があるからだ。

オンカジに銀行振込すると口座凍結の危険性がある

オンカジに銀行振込すると口座凍結の危険性がある

オンカジに銀行振込をすると、使用する銀行口座によっては口座が凍結されてしまう危険性がある。

以前はそういうことはあまりなかったんだが、どうもここ1年くらいにそういう事例の報告が増えているのは確かで、最近はますますその危険性は高くなっている傾向がある。

いまのところ、ネット系の銀行口座の口座凍結の報告が多いが、大手銀行の口座や、地方銀行の口座だから安全ってワケではない。

むしろ、オンカジの違法性が周知されてきつつある昨今において、すべての銀行の「オンカジ利用に対する警戒心」が底上げされていると考えたほうが無難だろう。

なお、口座凍結への対抗策として、メインで使っている銀行口座ではなく、オンカジ専用の「いくらでも凍結されていい口座」で遊んだほうがいい、というような対抗策も、俺はオススメしない。

多くの場合、口座凍結されることのデメリットとして「勝利金が引き出せなくなる」ということが言われるが、「勝利金」なんてのはオンカジ自体やめとけって考えている俺にとってはどうでもいい問題で、どちらかというと「銀行口座にオンカジを利用した履歴」が残ることのほうがどう考えてもヤバい。

「凍結報告が少ない銀行を選べ」なんてアドバイスは、このより大きな問題である「履歴」を無視した無責任なアドバイスでしかないからな。俺は、やはり、銀行振込自体をやめとけって立場を固持したい。

銀行がオンカジへの銀行振込に厳しくなった理由

銀行が以前に比べてオンカジへの銀行振込に厳しくなった理由は、「海外送金」と「犯罪」の結びつきが以前より強く意識されるようになったからだ。

海外へむけた送金というのは、つねに健全な目的で行われているとは限らない。犯罪目的で海外送金が行われるということは、銀行にとっては見逃せない問題なのである。

近年は海外の銀行口座などを利用したマネーロンダリングの問題などが取りざたされるようになってきたこともあって、銀行の海外送金へのチェックは、オンカジ厳罰化の傾向がある現在より前に、すでに厳しくなっていたという状況がまずはあった。

あたりまえの話だが、オンラインカジノの利用も「海外送金を利用した犯罪行為」だ。

だけど、オンカジっていうのはその違法性がそれほど注目されていなかったために、「オンカジで遊ぶのは違法と合法のグレーゾーン」などというオンカジ界隈の流行語が出るくらいには、違法性が見過ごされてた部分があった。いまも、若干見過ごされているだろう。

ところが、「日本人が海外拠点のオンカジに銀行振込をする」という行為は「賭博法」における犯罪行為であるという自明の事実への「危険視」が、様々なニュースや逮捕者のクローズアップによって最近になってようやく強まってきた。

「ゆるゆるの海外送金犯罪」だったものが、「厳しい目で見なければならない海外送金犯罪」ということになってきたという状況は無視できないだろう。

とはいえ、まだ「オンカジが違法だから」ということよりも「オンカジを利用してマネーロンダリングされる可能性があるから」という理由のほうが、銀行側が口座凍結の理由としている側面が大きいという事実も一方ではあるのは確かだ。

しかし、今後は「オンカジが違法だから」が一次理由として口座凍結の理由になる未来は、おおよそ当たる予想ではないだろうか。

なお、「海外送金じゃなければ大丈夫だから国内送金ができるオンカジを使え!」などというアドバイスも、無責任なアドバイスであることは言うまでもないことで、「国内送金ができるオンカジでも銀行振込はやめとけ」ってのが本当に相手を思いやったアドバイスのはずだ。

オンカジは犯罪収益移転防止法の対象かどうか

現在のところ、オンカジへの銀行振込は「オンカジを利用したマネーロンダリング」という観点から銀行に警戒されている段階だが、今後、マネーロンダリングという観点抜きでオンカジそれ自体が犯罪収益移転防止法の対象になりうる可能性についても、さらに突っ込んで考えてみたい。

というのも、銀行が海外送金に厳しくなったのはこの犯罪収益移転防止法に則ってのことだからだ。

犯罪収益移転防止法の条文から、そもそも「犯罪収益」や「移転」という行為はどのようなものであるかをまずは見ていきたい。

  • 犯罪による収益が組織的な犯罪を助長するために使用されるとともに、これが移転して事業活動に用いられることにより健全な経済活動に重大な悪影響を与えるものであること
  • 犯罪による収益の移転が、没収、追徴その他の手続きによりこれを剥奪し、または犯罪による被害の回復に充てることを困難にするものであること

この二つの要素を満たしている行為が「犯罪収益移転」と呼ばれる行為だ。

まず、オンカジってのは「犯罪による収益」であることと「組織的な犯罪」であることから「犯罪収益」の条件はしっかりと満たしている。

「移転」のほうはどうか?というと、オンカジの収益を元手にしたほかの事業展開ということは十分に考えられる。

そもそも、「オンカジでの収益をオンカジの運営費として使う」ということ自体が「組織的な犯罪の助長」であり「健全な経済活動に重大な悪影響を与えるもの」と考えることも、当然できるだろう。

「犯罪収益移転」の二点目は若干わかりにくいが、ようするに「違法な収益を仮に取り返したとしても、被害者には帰ってこない」というような意味だ。

仮に今後、オンカジが摘発されて犯罪収益(移転も含む)がすべて没収、回収されたとしても、銀行振込をした「オンカジユーザー(及びそのまわりの家族や友人など)」という被害者に、金が返ってくることはまずない。

オンカジユーザーの銀行振込の金が「移転」されて、それが「二度と帰ってこない」以上、オンカジは犯罪収益移転防止法の対象に十分になりうる、というのが俺の考えだ。

現在では、マネーロンダリングやテロ組織への資金提供などを防止する目的で使われている法だが、オンカジ自体が組織犯罪だという認識が強まることによって、マネーロンダリングなどと関係なく「オンカジへの振り込み自体が犯罪収益移転の最初の出来事だ」と判断される日はそう遠くないだろう。

この点も加味して、俺としてはオンカジへの銀行振込はやめとけ、と言いたい次第だ。

オンカジに銀行振込をするのは絶対にやめとけ!

今回は、オンカジの銀行振込をめぐるさまざまな危険を見てきたが、結論は最初から一貫して「銀行振込はやめとけ!」の一言につきる。

オンカジに銀行振込をして口座が凍結される。これは、個人の身に起こる「ちょっとした損害」ぐらいのものだ。だが、損害は損害だから、やはり避けられるなら避けたほうがいい。

問題は、オンカジに銀行振込をするという行為自体が「オンカジを儲けさせる」ということにこそある。

オンカジが違法である以上オンカジは犯罪行為で金を集めている犯罪組織でしかない。銀行振込をするということは、こういった犯罪組織に金をおずおずと献上する愚行でしかない。

それが個人の愚行であるばかりでなく、銀行振込は、犯罪組織であるオンカジを発展させ、別の被害者を新たに作り出す手助けをする行為に等しい。

だからオンカジに銀行振込をするのはやめとけという話だ。銀行振込をやめればおのずとオンカジをやめることができるし、オンカジを止めることにもつながるだろう。

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